決済サービス「Stripe(ストライプ)」アカウント開設編

決済サービスStripeで集客の悩み解決！

Stripeは海外ではPayPalと並んでよく使われる集客の決済ツールです。

そしてお客さまはクレジットカード決済が可能です。

今ではクレジットカードの普及により、318人中約84%がクレジットカードを所持しているという調査もあるくらいですので、Stripeはクレジットカードユーザーへの集客に対しても非常に役立つツールであると言えます。

「集客アップは望むけどコストは抑えたい」

そう考えますよね。

Stripeはコスト面でも非常に安いのが特徴です。

上記すべて無料です。

決済手数料は決済成立ごとに一律3.6%のみ。

※例えば1,000円の売上があった場合36円しかかかりません。

銀行口座へ出金してもらえる日として、

柔軟性が高い決済サービスですね。

Stripeを主に使用する方は、企業の方、個人事業主の方、自営業の方と様々ですが、特に以下に当てはまる方がおすすめです。

では早速、Stripeのアカウント開設方法について紹介していきます。

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Stripeアカウント開設方法

集客の悩みにはStripeが良さそうと思っても、何から始めていいか戸惑いますよね。

今回の記事はStripeは難しそうという集客のお悩みを少しでも解決できるようにStripeアカウントの開設方法をステップに分けて書きました。

まずは公式サイトの　https://stripe.com/jp　にアクセスします。

次に「今すぐ始める」をクリックします。

メールアドレス、名前、パスワードを入力し最後に「私はロボットではありません」にチェックを入れて「Stripeアカウントを作成」をクリックします。

先ほど入力したメールアドレス宛に「Stripeのメールアドレスをご確認ください。」というタイトルのメッセージが届きます。

メールを開き「メールアドレスを確認」ボタンを押して認証します。

認証するといくつか設問が出てくるので回答してください。

質問に悩み、わからない場合は「今はスキップ」を選択して下さい。

WEBでStripeを使用するにあたり、Stripeアカウントを有効にする必要があります。

これを行わないとテストモードは利用できますが、お客さまがクレジットカード決済ができないので注意が必要です。

ただしテストモードのままWebサイトやサービスと連携しても、決済料金がかからないので、「本番モードへ移行する前に試したいのに」という悩みごとは発生しないのがいいですよね。

「Stripeアカウントを有効にする」の右側の「開始」ボタンを押します。

するとコンプライアンス関連の質問が出てくるので回答します。

コンプライアンスとありますが、ここでは改正割賦販売法に関する質問です。

難しくて悩みどころですが、よくわからない場合は「詳細はこちら」をクリックしてください。

特に最後の設問は重要で、過去5年間に特定商取引法などで違反があれば必ず「はい」にしなければなりません。

入力が終わったら「提出」をクリックします。

ここでは8つの段階に区切って説明していきます。

本番環境利用の申請を入力
ビジネスの拠点となる地域（国）を入力します。
商品（サービス）の入力
Webサイトを所持していれば入力します。続いて事業名、事業の詳細を入力します。
ビジネスのタイプを入力
「個人事業主」か「会社又はその他の法人」のどちらかを選択します。
申請者の詳細を入力
氏名、性別、生年月日、自宅住所、郵便番号、電話番号を入力します。
明細書情報の入力
明細書表記の欄に屋号、または法人名を入力します。
サポート電話番号は、お客さまからの問い合わせに対応できる電話番号を入力しましょう。
銀行口座情報の詳細を入力
金融機関、支店、口座名義人、口座番号を入力します。
2段階認証の設定
「ショートメッセージを送信」か、「認証アプリを設定」を選択します。
パスワードに加えて電話番号かGoogleの認証システムアプリで保護することでセキュリティの強化につながります。
「申請書を送信」をクリックします。